引き続き、「新型肺炎に絡む材料」を手掛かりに金融市場が大きく反応する展開が続いています。ただし、一口に「新型肺炎の材料」と言っても、感染者数の動向、経済指標、景気対策、企業の業績見通し、経済活動の自粛や再開の報道など様々なものが溢れています。さらに、それら1つ1つが改善に向かっているのか悪化しているのかもバラバラなため、総合的にどう解釈すれば良いかが難しくなってきています。

そこで今回のブログでは、溢れかえっている「新型肺炎の材料」について、景気や金融市場にとっての優先順位をつけて頭を整理したいと思います。また、その上で、各材料の現状と今後の注目点についてもまとめます。

「新型肺炎に絡む材料」の優先順位

以下では、①から順に、筆者が景気や金融市場にとって重要だと考えている材料を並べています。また、各材料から読み取れることと、なぜその優先順位にしているのかもあわせてまとめています。

① 感染者の増加ペース（中国国内および中国国外）

→ 景気の"反転の時期"を見極めるための材料

② 経済（生産）活動の状況（中国国内および中国国外）

→ 景気の"反転の時期と回復力"を見極めるための材料
→ 優先順位①の感染拡大が収まらないと、生産活動はままならない

③ 景気刺激策による需要喚起（利下げやインフラ投資など）

→ 生産活動が"復旧した後の回復力"を見極めるための材料
→ いくら政策発動で需要を喚起しても、優先順位②の生産活動の制約があると効果は限定的

④ 月次や四半期の経済指標

→ "過去の時点の"景気下降の深さ・見通しを確認する
→ 過去は過去。先を見たがる投資家は、過去が悪くても（良くても）、優先順位①～③で確認される現在の状況や将来見通しが良ければ（悪ければ）、さほど重視しない

⑤ 12ヵ月先の企業業績の見通し

→ "中期的な"業績見通しの強さをはかるための材料
→ アナリストや投資家の将来の見通しや期待は金融市場にとって重要だが、企業業績の予想は、優先順位①～④の経済動向次第で容易に変化し得る

⑥ 1－3月期の企業業績の見通し

→ "短期的な"業績見通しの弱さをはかるための材料
→ 当然、目先の企業業績も重要だが、投資家がより重視し、相場の基調を決めるのは、優先順位⑤の12ヵ月先の業績見通しである

「新型肺炎に絡む材料」の現状と今後の注目点

① 感染者の増加ペース（中国国内および中国国外）

【現状】世界保健機関（WHO）によれば、中国国内における感染拡大のピークは1月12日-2月2日で、既に過ぎています（注：優先順位②の経済活動の再開で感染が再拡大しないか要注目）。一方、中国国外では、感染者が急増する国が増えてきています。

【注目点】筆者は、昨日米食品医薬品局（FDA）の高官が述べたように、現在は「世界的な大流行（パンデミック）の瀬戸際にある」と考えています。今後の感染者の広がり具合は誰にも分からず、時間の経過と統計結果を待つしかありません。日本の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議は24日に、「これから1、2週間が（感染が）急速に進むか収束できるかの瀬戸際となる」と発表しており、これくらいの期間は様子を見る必要があるでしょう。

② 経済（生産）活動の状況（中国国内および中国国外）

【現状】中国国内では、報道によれば、今や政府は新型肺炎の感染拡大よりも経済活動の再開に力を入れているようです（湖北省を除く）。徐々にではありますが、トヨタ*の中国の全4工場が再開したり、アップル*の過半数の中国国内店舗が営業を再開するといったニュースも出てきています。一方、中国国外では、例えば日本で大規模イベントの中止や延期が決まるなど、感染拡大を受けた経済活動の抑制が各国で広がりつつある状況です。

【注目点】中国国内は、日々の石炭消費量などのデータを見つつ、政府の後押しで、明確に経済活動が改善するかどうかを確認したいところです。同データは上向いていますが、未だ平常時の水準を回復していません。対して中国国外は、優先順位①の感染拡大のペース次第だと思いますが、現時点では限定的な移動の制限や工場の停止などが今後続出するかを注視すべきでしょう。

③ 景気刺激策による需要喚起（利下げやインフラ投資など）

【現状】既に、中国などアジアの新興国では、次々と景気の下支え策が出ています。しかし、これらが相場を下支えすることはできても、大きく持ち上げることはできていません。

【注目点】今後は、世界の景気や金融市場に大きなインパクトをもたらす米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げが実施されるかどうかに注目です。金融市場は催促していますが、FRB高官からは、未だ早期の利下げ実施が強く示唆されていません。

④ 月次や四半期の経済指標

【現状】現時点で、2月の経済指標の結果はまちまちです。先週発表された日本や米国のサービス業の景況感がかなり弱かった一方、米国の消費者信頼感やユーロ圏の企業景況感などは底堅さをみせています。

【注目点】目先は、今週土曜日に発表される、2月の中国国家統計局のPMIに注目です。前月から大きく低下するとみていますが、これは既に市場に織り込まれています。市場予想との対比でどのような結果になるか、今後の生産活動の復旧具合を示唆するような情報があるかなどに注目です。

⑤ & ⑥ 12ヵ月先と1－3月期の企業業績の見通し

【現状】企業業績の見通し（アナリスト予想集計値）の不透明感は、日々強まっています。ただし、少なくとも現時点では、1-3月期の予想1株当たり利益（EPS）の大幅な下方修正に比べて、より重要な12ヵ月先の予想EPSの下押し圧力は限定的です。

【注目点】先週、アップル*が新型肺炎の影響で2020年1-3月期の売上高予想を「達成できない見込み」と発表した際、アナリストの間では「目先の業績は悪化しても、通期業績への影響は限定的」との見方が優勢でした。今後も多くの企業が目先の業績の下方修正を発表するとみていますが、その際に、先週のような「中期的な視点に立った楽観論」が崩れないかどうかを注視したいところです。

まとめ：結局、金融市場の見通しは?

一言で言えば、現時点では、「短期で慎重、中期で楽観」というスタンスです。

【短期的な見通し】

優先順位① の（特に中国国外の）感染者数の動向を見極めるのにまだ時間がかかるということからして、当面、金融市場は動きにくい状況が続くと見ています。仮に、米国も含めて感染が急拡大し、パンデミックに至れば、優先順位 ③の注目点としてあげたFRBの早期利下げが強く示唆される可能性があります。しかし、結局のところ、優先順位① の新規感染者数のピークアウトなくして、相場の“本格的な”上昇再開は見込めないでしょう。

【中期的な見通し】

予断を許さないものの、金融市場では、中国国内の感染鈍化が続き、中国国外も遅れて、春から夏にかけて鈍化に向かうとの見方が根強くあります。

仮に、優先順位①～ ③に関して、3月以降に、①新型肺炎が収束に向かい、②徐々に生産活動が正常化し、③政策発動による需要喚起もあれば、優先順位④や⑥ で言及した、1-3月期の経済指標や企業業績で悪いニュースが出てきたとしても、「それは、過去もしくは短期のデータ」と見做される可能性があります。その場合、中長期の投資家が重視する12ヵ月先の予想EPSは大崩れせず、株価も回復基調に至ると見ています。

上記は、個別銘柄の推奨を目的としたものではありません。また、当該銘柄の株価の上昇または下落を示唆するものでもありません。
上記は掲載時点の執筆者の見解を示したものであり、将来予告なく見解が変更される場合があります。