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    弱気相場入り目前の米国株。今後の見通しは?
    • 前川 将吾

    当面の下値は限定的?

    先週12日にはS&P 500が一時的に弱気相場の瀬戸際まで下落(→今年1月3日の高値から19%超の下落)しました。背景には、①米国の過度な金融引き締めによる景気後退懸念や②中国の厳格な新型コロナウイルス対策による様々な悪影響への懸念などがありますが、下記2点を踏まえれば当面の下値は限定的で、短期的に反発してもおかしくないとみています(→投資戦略は【補足】をご参照下さい)。

     

    ①米国の景気後退懸念

    当面の高インフレや積極的な金融引き締めなどを考慮すれば、例えば来年に米国が景気後退入りする可能性は否定できません。一方、現時点の景気はまだ底堅く、景気後退入りを確実視するのも時期尚早でしょう。あくまでも当面は「来年辺りの景気後退の有無を見極める局面」であり、経済・物価指標や金融政策に一喜一憂する相場展開が予想されます。先週までしばらく悲観に傾き、S&P 500が弱気相場入り目前まで下落したことを踏まえれば、当面の下値余地は限定的で、短期的には反発する可能性が高いとみています。

     

    ②中国不安

    新型コロナの感染拡大や都市封鎖を巡っては、短期的に予断を許さない状況が続き、中期的にも不透明感が残るでしょう。とはいえ上海の新規感染者数の減少傾向などを踏まえれば、そう遠くないうちに一旦最悪期を脱する一方、今後は年後半にかけて景気下支え策の効果発現(→図のクレジット・インパルス【黄緑色】の反転など)に対する期待が徐々に高まると考えます。米国と同様に中国景気に対しても、過度な楽観や悲観は禁物でしょう。

    Guide to the Markets 2022年4-6月期版21ページ

    【補足】過度な悲観にも、その揺り戻しにも振り回されず、「スローフレーション対策」を継続。

    • 現時点で米国や世界の景気“後退”入りを確実視して投資をやめたり、過度にリスク回避的なポートフォリオを構築するのは時期尚早な一方、悲観の一時的な揺り戻しに対する期待でリスクをとりすぎることも控えたいところです。冷静に考えれば、当面は世界的な「スローフレーション」(→①高インフレ&②景気“減速”)が続く可能性が高く、引き続きその対策が必要と考えます。

    • ①の高インフレに対応する観点からは資源関連株式など、②の景気減速に対応する観点からはディフェンシブ株式やインカム系資産が有望と考えており、今後もこれらの資産への分散投資を継続したいところです。

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