引き続き米国株式の弱気相場入りが焦点

先週末にはS&P 500が年初につけた最高値から20%超下落し弱気相場の領域に入る場面がありましたが、その後は持ち直し、終値ベースでは弱気相場入りを回避しました。

「金利ショック」が「景気ショック」へ

直近2週間の金融市場は、これまで警戒されていた「金利上昇→株安」ではなく、米国の景気後退懸念を反映した「株安&金利低下」が生じています。言い換えれば、「米国の景気や企業業績は強いが、金利上昇による割高感の修正で株安」から、「今後は景気や企業業績が悪化するのでは？との不安による株安」へと変化しています。実際、1ヵ月ほど前から市場予想を下回る景気指標が増えており、先週は米国の低調な小売り決算が、コスト増による企業収益の悪化懸念と物価上昇による消費の減速懸念（→食品や生活必需品以外の不要不急の消費財の需要抑制懸念）に繋がりました。目先は、今週24日に発表される5月の米国の購買担当者景気指数（PMI）に注目です。

当面の相場見通しは?

①米国のファンダメンタルズに陰りが見えるとはいえ「早期の景気“後退”入りを確実視する」のは時期尚早で、②足元は中国の好材料が投資家心理を支えている（→【補足】をご参照）こともあり、当面の下値余地は限定的と考えます。但し、米国の高インフレ＆景気“減速”はすぐには変わらず「例えば来年に景気“後退”入りする可能性を否定できない」という状況下では、株価が反発しても戻り売りの圧力が強く上値余地も限定的でしょう。