Skip to main content
J.P. Morgan Asset Management logo
  • ファンド
    概要

    J.P.モルガンの投資信託

    • ファンド検索
    • ファンド検索(ETF)

    資産クラス

    • 株式
    • 債券
    • バランス
    • 転換社債(CB)
    • オルタナティブ

    注目の運用戦略

    • J.P.モルガンのアクティブETF
    • JPモルガン・アメリカ成長株ファンド
    • JPモルガン・米国テクノロジー株式ファンド
    • JPモルガン・グローバル・セレクト株式ファンド
    • JPモルガン・米国ハイ・イールド債券ファンド
    • JPモルガン・フレキシブル・インカム・ファンド(毎月決算型)/ JFLI
    • J.P.モルガンのバランス型「お任せ運用」シリーズ
    • J.P.モルガンの日本株運用
    • サステナブル・インベスティング(ESG投資)
    • ビデオコンテンツ
  • Insights
    概要

    Market Insights

    • Market Insightsホーム
    • Guide to the Markets
    • ストラテジストが語るグローバル市場展望
    • 四半期マーケット解説ビデオ
    • ビデオコンテンツ
    • J.P.モルガンInsightsアプリ

    Portfolio Insights

    • Portfolio Insightsホーム
    • J.P.モルガンの超長期市場予測
    • アセット・アロケーションの見方
    • グローバル債券市場の見方

    ETF Insights

    • ETF Insightsホーム
    • Guide to ETFs
  • 投資のヒント
  • J.P.モルガン・アセット・マネジメントについて
    概要
    • お客さまの信頼に応える運用会社として
    • “資産運用業宣言2020” と当社の取り組み
    • お客様本位の業務運営に関する方針および取組み状況
    • ダイバーシティ、オポチュニティー&インクルージョン
    • J.P.モルガン・アセット・マネジメントの経営陣
    • 磨き抜いたリサーチが支える運用力
  • お客さまの属性
  • 国
検索
メニュー
検索

<p>2026年超長期市場予測(Long-Term Capital Market Assumptions-「LTCMA」)</p>

第30回年次レポートでは、台頭する経済ナショナリズムと積極財政が投資家にもたらす課題と投資機会について検討します。テクノロジーの普及が企業利益を押し上げ、長期的には生産性も向上させるでしょう。

  1. ホーム
  2. Insights
  3. Portfolio Insightsホーム

頑健なポートフォリオの構築に向けて

J.P.モルガン・アセット・マネジメント(以下、「当社」)の予測では、多くの資産クラスで魅力的な期待リターン(インフレ控除後)が見込まれます。また、各資産クラスの中で差別化が進む見通しで、アクティブ運用によってより高いリターンを獲得できる可能性があります。

環境の変化と明るい兆し

台頭する経済ナショナリズムと積極財政は、課題と投資機会の両方を投資家にもたらします。米ドル建ての60/40(世界株式60%、米国債券40%)ポートフォリオの期待リターンは、前回予測から変わらず6.4%(特段の言及がない限り、期待リターンはいずれも年率)と予測されます。一方で、オルタナティブ資産を組み入れた60/40+ポートフォリオでは、全体のリターン上昇とボラティリティ低下が予測されます。アクティブ運用によって魅力的なリターンを獲得できる可能性が見込まれます。

ポートフォリオ分散の見直し

伝統的な60/40ポートフォリオでは今後、投資目標を安定的に達成することが難しくなる可能性があります。分散手段を多様化することが重要です(世界の通貨、アルファ戦略、相関性の低いオルタナティブ資産)。多様なオルタナティブ資産を組み込んだ60/40+ポートフォリオではリターン上昇とボラティリティ低下を見込めますが、オルタナティブ資産の組み入れ比率は投資家毎に検討する必要があります。

底堅い経済成長と緩やかなインフレ

2025年は、特に米国における大きな政策転換にもかかわらず、世界経済の成長は依然底堅く、インフレ率はわずかな上昇にとどまっています。しかし、経済ナショナリズムと政策の不確実性の高まりは、長期的には経済成長の足かせとなる可能性があり、国・地域毎の環境変化も生む見通しです。持続的な成長に向けてテクノロジーの重要性が更に増していきます。

トピックス

期待リターンのマトリックス

各資産の期待リターン、ボラティリティ、相関係数をお示ししています。主な通貨ごとに算出しており、ウェブ版とエクセル版(ともに英語)、PDF版(日本円のみ日本語)がご覧いただけます。 


当予測は、短期の戦術的資産配分の意思決定に使用することは想定しておりません。今後10~15年の投資期間における戦略的資産配分や運用政策レベルの意思決定を支援するべく、慎重に調整・構築されています。

ltcma-matrix-Image

上記はイメージです。

通貨別の期待リターン(PDF版とエクセル版)

  • PDF
  • Excel

予測

主な資産クラスの期待リターンとその根拠となる考え方を記載しています。

超長期市場予測(LTCMA):計算手法ハンドブック

LTCMAの構成要素を深く掘り下げるハンドブック

  • エグゼクティブ・サマリー
  • マクロ経済予測
  • 公開市場(上場マーケット)予測
  • プライベート市場予測
  • ボラティリティ、相関、およびポートフォリオへの影響

エグゼクティブ・サマリー

環境の変化と明るい兆し

キーポイント

経済ナショナリズムを背景にした貿易および移民への制約が、世界経済の成長を抑制する要因となっています。一方で、これらをきっかけとしてプラス要因も生まれています。貿易の不確実性は、各国政府の積極財政を促します。労働力の減少は、テクノロジーの普及を加速させ、企業利益の押し上げと長期的な生産性の改善につながります。

 

過去 1年間にわたり株式市場の力強い上昇が続きましたが、期待リターンは魅力的な水準が続いています。世界株式では、企業の収益力がバリュエーションの高さを正当化しています。ターム・プレミアムが上昇するなか、債券の期待リターンも上昇しています。オルタナティブ資産は、ポートフォリオをより頑健にする機会を提供します。

 

経済環境は変化しています。しかし、現在の投資家が抱える懸念材料の多くは、長期的には改善が見込まれます。

過去30年間にわたる時の試練に耐えてきた、株式・債券への安定的な投資配分

過去30年間の60/40ポートフォリオの成長および同期間における年間リターン

ltcma-executive-summary-exihibit1-j

出所:ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメント、2025年9月30日時点のデータ。

マクロ経済予測

底堅い経済成長と緩やかなインフレ

キーポイント

米国のGDP成長率予測は高い関税と移民を制限する政策を受けて下方修正しました。一方で、労働力の供給が制限されることで、最新テクノロジーへの投資が加速し生産性が向上する見通しです。

 

先進国市場全体も主に米国の影響によって小幅に下方修正したものの、ナショナリズムとポピュリズムの広がりが米国以外の国・地域で防衛・インフラ関連投資を促し、成長を下支えする見通しです。  

 

新興国市場は安定的です。インドの良好な人口構成および中国の生産性向上が、設備投資の減速を補います。

 

欧州の財政支出、米国の貿易摩擦、日本のインフレ率の上昇により、先進国市場全体のインフレ率は上昇する見通しです。中国の動向が新興国市場のインフレ率の押下げ要因となっています。

移民規制の強化により、米国の労働力成長はゼロに近づく見通し

米国の人口成長への寄与率(変化率(%)、前年同期比)

ltcma-macro-exihibit2-j

出所:米議会予算局、J.P.モルガン・アセット・マネジメント、2025年9月30日時点のデータ。

公開市場(上場マーケット)予測

底堅い利益、債券利回り上昇

キーポイント

過去1年間のリスク資産の大幅上昇、および世界経済見通しの見直しにもかかわらず、公開市場全体では堅実な期待リターンが見込まれます。今後10~15年では、世界株式は、企業利益の底堅さと急速な技術革新に支えられ、米ドル建てで年率7.0%のリターンを示す見通しです。

 

利回りの上昇により、米国債の期待リターンは世界金融危機以来で最高の4.6%を予測しています。しかし、今後の環境においては、債券が果たしてきたダウンサイドリスクのヘッジ機能に対する信頼性が低下する可能性があります。

 

クレジット市場においては、ファンダメンタルズの改善と発行体の信用クオリティの向上から、米国ハイイールド債のリターン予測を6.1%の高水準に据え置いています。

 

米ドルの下落が見られるなか、ポートフォリオにおける為替ヘッジの重要性が増しています。米ドル以外の通貨からはプラスのリターンが見込まれます。

政策決定の安定性に対する懸念と安定資産としての信認低下により、米国債の期間プレミアムが上昇

予測イールドカーブ(米国10年金利 - 3カ月金利)

ltcma-public-market-exihibit3-j

出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント、2025年9月30日時点のデータ。100bps = 1%

プライベート市場とオルタナティブ資産の予測

強力な市場の力が資本を動かす

キーポイント

経済ナショナリズム、積極財政、技術革新がプライベート市場の構造変化を促す見通しです。バリュエーションが再調整されて投資機会が生まれる可能性があります。
 

高い貿易障壁は世界経済見通しを押し下げると同時にインフレ率を上昇させ、実物資産にも影響が及ぶことが見込まれます。金融オルタナティブ資産と位置付けられるプライベート・エクイティとヘッジファンドにとって、米国金融規制の緩和は好材料となります。

 

積極財政は生産性向上につながり、世界的に金利を押し下げる圧力となる見込みです。不動産市場のディール数とバリュエーションは改善する見通しであり、同様にプライベート・エクイティにも好影響を与えると見込まれます。

 

テクノロジーの普及に向けた投資の急拡大はプライベート市場全体の革新と効率性を促進し、これは特にプライベート・エクイティ、不動産、インフラに影響が波及するでしょう。

世界中でAI投資は引き続きディールフローを大きく加速

世界の企業AI投資(種類別)、10億米ドル

ltcma-private-exihibit4-j

出所:スタンフォード大学AIインデックス・レポート、J.P.モルガン・アセット・マネジメント、2025年9月30日時点のデータ。

ボラティリティ、相関、およびポートフォリオへの影響

変化する環境下におけるポートフォリオの再構築

キーポイント

次の10年間に向けて、投資家は経済ショックに加えて、インフレと金利のショックにも備える必要があるでしょう。経済ナショナリズムと積極財政の相互作用を受けて、市場ボラティリティと資産クラスの相関も変化する見通しです。
 

株式と債券の相関が高まりポートフォリオの分散効果が薄れるなか、投資家は頑健なポートフォリオの在り方を見直す必要があります。分散手段を多様化するには、通貨の分散、アルファ戦略、および一定のオルタナティブ資産を組み入れる事が重要です。

 

多様なオルタナティブ資産を株式と債券のポートフォリオに加えた60/40+ポートフォリオは、従来の60/40ポートフォリオと比較しリターンが高くボラティリティが低くなる可能性があります。

ポートフォリオにオルタナティブ資産を組み入れることでリスク調整後のリターン改善が期待できる一方、60/40+ポートフォリオの形は多様化が可能

2026年超長期市場予測データに基づくポートフォリオのリターンとボラティリティの予測

ltcma-portfolio-exihibit5-j

出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント、2025年9月30日時点のデータ。多様なオルタナティブ資産への配分には、世界の不動産、世界の実物資産、プライベート・クレジット、ヘッジファンド、プライベート・エクイティが含まれます。

最新の超長期市場予測をダウンロード

ltcma-cover-banner-340x440

重要事項

本ウェブサイト掲載されたLTCMAのコンテンツは機関投資家向けに作成されたものです。日本においては、個人投資家向けにも、ご参考として提供しています。ただし、「英語」と記載されたコンテンツは機関投資家限定です。

J.P.モルガン・アセット・マネジメントの超長期市場予測(Long-Term Capital Market Assumptions、LTCMA):複雑なリスクと報酬のトレードオフが関係していることを考慮すると、戦略的資産配分を決定する際には、定量面での最適化を用いたアプローチも判断材料に入れることを推奨しています。掲載されているすべての情報は定性分析に基づいています。上記の情報のみを信頼することは推奨していません。当資料に掲載されている情報は、特定の資産クラスまたは戦略への投資を推奨するものではなく、また将来のパフォーマンスを約束するものではありません。資産クラスと戦略の仮定はパッシブ運用のものであり、アクティブ運用の影響を考慮したものではありません。将来のリターンについては、顧客のポートフォリオが達成する可能性のある実際のリターンを約束するものではなく、推定値でもありません。仮定や意見、推定値は、説明目的のみで提供されています。証券の売買を推奨するものとして信頼するべきではありません。現在の市況に基づく金融市場動向の予測は当社の判断であり、予告なく変更される場合があります。当資料に記載されている情報は信頼可能なものであると考えていますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。当資料は情報提供のみを目的として作成されたものであり、会計、法律、税務に関するアドバイスを提供することを目的としたものではありません。仮定は、説明や議論の目的でのみ提供されており、それぞれ重大な制約があります。「予測」または「アルファ」の期待リターンは、不確実性とエラーの影響を受けます。例えば、推定元のヒストリカルデータが変更されると、資産クラスのリターンに様々な影響が生じます。各資産クラスの予測収益率は、経済シナリオを条件としています。シナリオが成立した場合の実際のリターンは、過去と同様に高くなる可能性や低くなる可能性があるため、当資料で示されている結果と同様のリターンを投資家が獲得できるわけではありません。資産配分戦略または資産クラスのいずれかの将来のリターンは、顧客のポートフォリオが達成する可能性のある実際のリターンを約束するものではありません。すべてのモデルには固有の制限があるため、潜在的な投資家はこれらのモデルだけに依存して意思決定を行うべきではありません。モデルでは、経済や市場、その他の要因が実際の投資ポートフォリオに与える影響や継続的な運用に与える影響を説明できません。実際のポートフォリオの結果とは異なり、モデルの結果は、実際の取引や流動性の制約、手数料、費用、税金、将来のリターンに影響を与える可能性のあるその他の要因を反映していません。モデルの仮定はパッシブ運用のものであり、アクティブ運用の影響を考慮したものではありません。同様の結果を達成するためのマネージャーの能力は、マネージャーが制御できない、または制限されているリスク要因の影響を受ける可能性があります。当資料に含まれる見解は、いかなる管轄においても投資を売買するためのアドバイスまたは投資を推奨するものとして解釈されるべきではなく、また、J.P.モルガン・アセット・マネジメントまたはその子会社による、当資料に記載された取引へのコミットメントを約束するものでもありません。予測や数値、意見、投資手法および戦略の記載は、仮定や現在の市況に基づいて情報提供のみを目的としており、予告なく変更される場合があります。本資料に記載される情報はすべて、作成時点において正確とみなされる情報です。本資料には投資判断に必要な十分な情報は含まれておらず、証券や金融商品の投資の利点を評価するうえでの参考とすべきではありません。また、本資料に記載される投資が個々の目的に適していると考えられる場合も、金融専門家の助言の下、法務、規制、税務、控除および会計面の影響について独立した評価を行うことを推奨します。投資家は、投資実行の前に、入手できる関連情報をすべて確実に入手することを推奨します。投資にはリスクが伴い、投資額の価値や投資収益が市況や租税条約によって変動する可能性もあり、投資額の全額回収が保証されるとは限らないことに留意する必要があります。過去の実績や利回りは、現在および将来のパフォーマンスの確実な指標とはなりません。

J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。
J.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよびその各国子会社または関連会社のマーケティングネームです。

法規制上の義務や内部ポリシーを順守する目的で、適用法令で定められる範囲内の通話の録音や電子通信の記録を行う場合があります。個人情報については、J.P.モルガン・アセット・マネジメントがプライバシーポリシーに従って、収集、保管および処理します。

本資料は資本市場に係わる参考情報の提供を目的としたものであり、特定の有価証券の勧誘を目的として作成したものではありません。また、当社が特定の有価証券の販売会社として直接説明するために作成したものではなく、一般投資家向けに作成したものでもありませんのでお取り扱いには十分ご留意願います。当社は信頼性が高いとみなす情報等に基づいて本資料を作成しておりますが、当該情報が正確であることを保証するものではなく、当社は、本資料に記載された情報を使用することによりお客様が投資運用を行った結果被った損害を補償いたしません。本資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社および当社グループ会社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではございません。また、当該意見・見通しは将来予告なしに変更されることがあります。

J.P.モルガン・アセット・マネジメント

  • 利用規約
  • クッキーに関するポリシー
  • コーポレート・ガバナンス
  • 個人情報保護宣言
  • 投資信託に関する留意事項
  • インベストメント・スチュワードシップ
  • お知らせ
  • サイトマップ
J.P.モルガン

  • J.P.モルガン
  • JPモルガン・チェース
  • チェース

J.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよびその各国子会社または関連会社のマーケティングネームです。

J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。

 

本ウェブサイトは、日本の居住者の利用に供する目的で作成されたもので、その他の国の居住者を対象とするものではありません。本ウェブサイトは、J.P.モルガン・アセット・マネジメントに関する情報のほか、証券投資一般等に関する情報提供を目的としたものであり、証券投資につき、勧誘を目的としたものではありません。本ウェブサイトは、J.P.モルガン・アセット・マネジメントが信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、その正確さを保証するものではなく、本ウェブサイトに掲載された情報を使用することにより被った損害を補償するものではありません。本ウェブサイトに掲載された意見・見通し等は表記時点あるいは掲載時点でのJ.P.モルガン・アセット・マネジメントの判断を反映したものであり、今後変更されることがあります。J.P.モルガン・アセット・マネジメントまたはその日本法人であるJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社、それらの従業員は本ウェブサイトで言及している有価証券を保有している場合があります。

 

JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第330号

加入協会:日本証券業協会、一般社団法人資産運用業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

 

Copyright 2026 JPMorgan Asset Management (Japan) Limited. All rights reserved.