2020年から続いてきた米国株式*¹の強気相場が転換点を迎え、今年の年初（2022年1月3日）からの騰落率が6月13日にマイナス21.8%となり、20%超の下落に該当することで弱気相場入りが確定してしまいました。市場は一進一退の状況であり、反発するのか、それともさらに下落していくのか、まだはっきりとした方向性は見えていません。

このような状況下で、今後も米国株式への投資を続けるべきかどうか、悩んでいる方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。足元の投資環境を確認することで、投資方針を見直す機会とし、改めて投資の目的を達成、つまり投資を成功に導くためのポイントについて見ていきましょう。

*1  本記事中で「米国株式」はS&P500指数（米ドルベース）を参照しています。

ポイントその1　市場の動向

投資において、価格の変動はつきものです。価格が上がるのか下がるのか、これが分かれば誰しも投資に苦労はしません。しかし、各資産や個別銘柄の値動きをぴったり予測することは非常に難しく、「必ず上がる資産もしくは銘柄を100%の確率で見極める」ことは、残念ながら現実的な想定ではありません。

そこで、過去の動向から参考になりそうな情報や知識を得ることが、株式投資を行ううえでの大きなサポートになると考えています。まず、米国株式の年初来の動きを見てみると、前述の通り既に米国株式は弱気相場に入ってしまいました。ただし、足元は米国の景気後退への懸念が薄れたことなどから、今年1月3日からの騰落率はマイナス13.6%と回復傾向にあります（グラフ①ご参照、2022年8月5現在）。
 

グラフ①　米国株式：過去の弱気相場　
年表示は弱気相場が始まる前のピーク時点、横軸は各ピークからボトムまでの年数

出所：Guide to the Markets Japan | 3Q 2022 （J.P.モルガン・アセット・マネジメント）　「米国株式」：S&P500指数　横軸は、1年あたり252営業日として、年換算。2022年8月5日時点で弱気相場が継続していると仮定。データは2022年8月5日時点で取得可能な最新のものを掲載。　

ただし、過去の弱気相場と比べると、足元の相場は下落期間の長さも下げ幅の大きさもまだ平均にはおよんでいません。過去の弱気相場は平均で1.2年続き、最大の下落幅は35.7%という結果になっています（表②ご参照）。足元の弱気相場の期間はまだ0.6年*²、最大の下落幅は23.6%*³であり、過去の平均にはまだおよんでいないため、まだ下落が続く可能性があると捉えることもできます。

表②　米国株式の強気相場と弱気相場の平均（過去10回）

*2 2022年8月5日現在  *3 2022年1月3日~2022年6月16日の下落率
出所：Guide to the Markets Japan | 3Q 2022 （J.P.モルガン・アセット・マネジメント）　「米国株式」：S&P500指数　2022年8月5日時点で弱気相場が継続していると仮定。データは2022年8月5日時点で取得可能な最新のものを掲載。　

ポイントその2　投資期間

では、過去の相場動向などから足元の弱気相場がまだ続く可能性が高いと考えるのであれば、投資からすぐ撤退した方がいいのでしょうか？その結論は、投資期間の設定、言い換えると「どの程度の期間、投資する前提としているか」によって異なってきます。

まず短い投資期間、例えば数ヵ月や1年程度を想定している場合について確認してみます。投資資金を比較的短い期間で現金化する必要がある場合は、弱気相場から回復する前のタイミング、つまり損が発生している、もしくは利益が十分に出ていないタイミングで売却を迫られる可能性が高くなります。

その一方で、未来志向で中長期投資を前提とすると、少し景色は変わってきます。ここでは「過去の弱気相場で20%以上下落した時点からの米国株式のリターン」（グラフ③ご参照）を見てみましょう。
 

グラフ③　米国株式がピークから20%以上下落し、弱気相場入りが確定した時点から3年間の累積リターン（月次）
2000年以降はトータルリターン（配当含む）、それ以前はデータ取得が不可能なため価格リターン、横軸は株価のピークの年、カッコ内は弱気相場入りが確定した年月

出所：Guide to the Markets Japan | 3Q 2022 （J.P.モルガン・アセット・マネジメント）　「米国株式」：S&P500指数　1年あたり252営業日、1月あたり21営業日として計算。2020年の累積リターンは、弱気相場入りが確定してから3年が経過しておらず、2022年7月まで。2007年の8ヵ月後の累積リターンは-41%。データは2022年8月5日時点で取得可能な最新のものを掲載。　

過去10回の弱気相場のサンプルのうち、3回は1年後のリターンがマイナスとなったものの、いずれも3年以内にプラスに転じています。この中にはITバブルや世界金融危機といった長期にわたって大きく市場が低迷した期間が含まれています。それでも、3年以内にプラスに転じていたことは、特筆すべき点だと考えられます。

投資期間を数年以上といった中長期に設定することで、下落相場を乗り越える可能性が高まり、結果として投資収益を獲得できる可能性が高まると想定されます。

ポイントその3 　情報収集

足元の動向の確認など、投資に関する情報の入手も、重要だと考えられます。代表的な情報源として、日本経済新聞などの新聞やテレビの報道が挙げられます。また、証券会社や銀行といった金融機関のホームページを確認したり、支店で直接販売員に相談するというのも選択肢です。

そして、この記事をご覧になっている皆さまは既にご存知と思いますが、運用会社でも各種情報の発信を積極的に行っています。当社ホームページでは、世界の金融市場の情報を網羅的にカバーする「Market Insights（マーケット・インサイツ）」、そして投資に関する分かりやすい情報発信を目指す「投資のヒント」などご用意して、皆さまの投資をお支えするような情報を発信しています。

既にインターネット上で無料でさまざまな情報を取得することが可能な環境となっていますので、情報の信頼性を冷静に判断しつつ、ぜひ積極的にさまざまな情報源をご活用ください。

以上の3つのポイントが、株式投資を成功させるために押さえていただきたいと考えるポイントになります。

株式市場の動きが不透明な今だからこそ、「なぜ投資をするのか？」「どのように投資に取り組むのか？」改めて確認されてみてはいかがでしょうか。

本サイトのデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

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