2023/01/27
今だからこそ考えたい、“超長期”の観点での投資
厳しい投資環境だった2022年
金融市場にとって、2022年はまさに激動の一年となりました。
ロシアのウクライナ侵攻などをはじめとする地政学的リスクの台頭、世界的なインフレの進行、日本銀行および他の主要中央銀行における金融政策、世界経済や企業業績の減速への警戒感などが金融市場に与えた影響は大きかったと考えられます。
具体的に、世界株式*1と先進国国債*2のパフォーマンスを確認してみましょう(グラフ①ご参照)。特筆すべきは、債券のパフォーマンスです。インフレの進行に伴い、世界の主要中央銀行で政策金利の引き上げが実施されたことにより、金利水準が大きく上昇し、その結果として債券価格が大きく下落しました。株式市場も下落しましたが、世界金融危機時などと比べると、下げ幅は抑えられました。
グラフ① 世界株式*1と先進国国債*2の年間騰落率の推移
(円ベース、期間:2001年~2022年)

*1 MSCI ACWIインデックス(米ドルベース) *2 先進国国債:ブルームバーグ・グローバル国債インデックス(米ドルベース)
また、昨年は日米の金利差拡大に伴い、年を通じて米ドルに対し大きく円安が進展したことも特筆すべき点です。円安の進行によって、円ベースでのパフォーマンスは米ドルベースと比較し良好な結果となりましたが、その逆も起こりうるため、海外の資産に投資を行う際には、為替動向にも注意が必要です。
2023年は、2012年以来で最も魅力的な投資の機会!?
〜J.P.モルガン・アセット・マネジメントの超長期市場予測〜
2022年の金融市場の動向を受け、投資に対して二の足を踏む方も多くいらっしゃるでしょう。
しかし、少し見方を変えて長期投資の観点で考えてみると、昨年のように厳しいパフォーマンスだった年の翌年は、“下落した水準から投資を始めることができる”ということを意味します。つまり、下がった時点で投資を始められるということは、魅力的な投資の機会と捉えることができます。
2022年12月にJ.P.モルガン・アセット・マネジメントが発表した年次の超長期市場予測では、「世界株式60%と先進国国債(為替ヘッジあり)40%を組み合わせたポートフォリオから得られる期待リターン(円ベース)は、2012年以降で最も高く、魅力的な長期投資の機会が出現していると考える」と論じています(グラフ②ご参照)。
先ほども触れた通り、2022年は株式・債券共に価格が下落したことで、バリュエーションが低下し、“発射台”が下がったことから、2023年は長期的に投資収益を得やすい環境になると考えられます。また、2023年の投資環境の特徴として、「資産の相関性が低下し、資産クラスの価格の動きの違いが出やすい」、つまり“より分散投資の有効性が期待できる”投資環境になると同予測では述べています。
グラフ②:超長期市場予測における60/40ポートフォリオの期待リターンの推移
(円ベース、期間:2011年~2022年)

出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント 超長期市場予測「2023 Long-Term Capital Market Assumptions」第27回年次レポート(2022年12月発表) 2021年9月現在および2022年9月現在の予想。60/40ポートフォリオは、MSCI ACWIインデックス(円ベース)に60%、ブルームバーグ・グローバル国債インデック(円ヘッジベース)に40%投資するポートフォリオ。掲載されている情報は、特定の資産クラスまたは戦略への投資を推奨するものではなく、また将来のパフォーマンスを約束するものではありません。
以上、長期投資のサポートとして、当社グループがご提供している超長期市場予測の一部のご紹介でした。当社ホームページでは、本記事が掲載されている「投資のヒント」や「3分で読める!ストラテジストのグローバル市場展望」などさまざまな情報をご提供しています。皆様の投資のご参考として、ぜひ今後もご活用ください。
長期の観点で投資を行いたいなら:
J.P.モルガン・アセット・マネジメントが発表した年次の超長期市場予測の詳細はこちら
出所:ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメントの超長期市場予測「Long-Term Capital Market Assumptions 2023」エグゼクティブ・サマリー
※上記の意見・見通しは表記時点あるいは掲載時点でのJ.P.モルガン・アセット・マネジメントの判断を反映したものであり、今後変更されることがあります。J.P.モルガン・アセット・マネジメントの超長期市場予測「Long-Term Capital Market Assumptions 2023」エグゼクティブ・サマリーに関する注意事項等は、当社ホームページの「J.P.モルガンの超長期市場予測」ページにて詳細ご確認ください。左記ページに掲載されたLTCMAのコンテンツは機関投資家向けに作成されたものです。日本においては、個人投資家向けにも、ご参考として提供しています。ただし、「英語」と記載されたコンテンツは機関投資家限定です。
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