アクティブETFのよくある質問#1: アクティブ ETF はパッシブ ETF よりもリスクが高い?
「アクティブ ETF はパッシブ ETF よりもリスクが高いのか」という質問に答えます。
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今さら 聞けない！？ ETF
2021年9月
資産運用の選択肢としての ETF
低金利が続き資産運用の必要性が叫ばれるようになって久しいですが、残念ながらまだ日本では資産運用が一般的に広く浸透している状況には至っておらず、始めるにはハードルが高いと見られているようです。
その背景として複数の要因が挙げられますが、「いろいろな金融商品があって、何に投資すればいいか、よく分からない」という意見もあるようです。今回は、皆さまの疑問の解消のため、資産運用の入り口の商品として取り上げられることが多いETF（イーティーエフ）をご紹介します。
ETFは“Exchange Traded Fund”の略称で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれています。上場しているため、市場が開いている時間は基本的にいつでも取引可能で、複数銘柄が一つの商品としてパッケージされている点が特徴です。2021年7月末時点で世界全体での残高は約1,000兆円となっており、金融市場での存在感は日に日に増してきています。
ETFは、投資のプロと言われる機関投資家が投資することもありますが、個人の投資家も利用できます。プロも個人も使える金融商品という共通点を持つ「一般的な投資信託（以下、投資信託）」と比べることで、その特徴を確認してみましょう。下記表の赤枠内をご覧ください。
表：各金融商品の比較
上記は各金融商品の代表的な特徴を示したものであり、すべての特徴を網羅したものではありません。また、一般的な情報を記載したものであり、上記のいずれにも当てはまらない商品も存在します。
共通点も多いけど、異なる点もある、投資信託とETF
投資信託もETFも少額で複数銘柄への投資が可能、つまり分散投資が実行できるという点が共通しており、個人の投資家にとって心強い存在と言うことができます。
加えて、いずれもいろいろなパターンの商品が存在しています。投資信託も ETFも日本国内に届出・上場されているものもあれば、海外で登録・上場されているものもあります。後者は海外通貨で取引されているものもあり、日本国内にいながらも多様な商品へのアクセスが可能です。
また、投資信託に関しては、市場指数に連動する商品もあればしない商品もあるというように、さまざまなタイプの商品が存在しています。また、商品によっても、株式から債券やその他資産、国内の資産であったり海外の資産であったりと、投資対象資産もさまざまです。
一方で、従来ETFは“指数連動型（インデックス型）”と言われる指数に連動するタイプの商品が主流でしたが、近年は市場指数に連動しない“アクティブ型”と言われる商品が増えてきています。
ただし、取引時間や手数料、取引価格なども投資信託とETFでは異なります。実際に投資を行う際には、これらの条件をしっかりと確認する必要があります。
例えば、ETFは市場価格をリアルタイムで確認でき、指値で売買するなど株式と同じ手法で投資することができます。さらに、ETFの信託報酬は投資信託より相対的に低い傾向があります。
もちろん、投資信託にもメリットとされる特徴はあります。ETFではできない金額指定の売買や、積立投資や分配金の再投資は投資信託ならではの特徴といえます。
理解してから始めるのが一番大事
投資信託もETFも商品が多様化することで、今後さらなる市場の拡大が見込まれていますが、人気があるからと言って慌てて投資する必要はありません。大切な資産の運用にあたっては、投資信託や ETFなど幅広い選択肢から、ご自身の目的にあった商品を選ぶように心がけましょう。
調べたりするのは面倒と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、インターネットにもいろいろな情報は載っていますし、銀行や証券会社といった金融機関に相談することもできます。分からないことをそのままにするのではなく、少しずつでも疑問を解消していくことが重要です。
本サイト「投資のヒント」も、投資に関するさまざまな情報を今後も提供していきますので、引き続きご活用ください！
J.P.モルガン・アセット・マネジメントの海外関係会社が設定・運用する海外ETFの一覧
海外上場投資信託（海外ETF）に関する留意事項等を含め、詳細は上記リンクよりご確認ください。
出所：各種報道等、東京証券取引所ホームページ、ブルームバーグ等よりJ.P.モルガン・アセット・マネジメント作成。 ETFの市場規模は、2021年7月末時点の為替相場で円換算。写真はイメージです。
本サイトのデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
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