さまざまな可能性を秘めるアジアの魅力

世界の中で高い経済成長が期待され、さまざまな特徴をもつ経済圏を有し、構造的な変革期にあるアジアは、豊富な投資機会が提供される魅力的な市場として投資家の関心が高まると考えています。アジアの投資魅力についてご説明します。

存在感が高まるアジア

アジアは、経済規模の面で世界で存在感を高めていくことが予想されています（グラフ①）。中国が世界の経済大国としての地位を確固たるものにしていくことに加え、ヘルスケア、生活必需品、テクノロジーなどの分野で新しい需要が生まれており、それが成長を後押しすると考えています。

そのような環境において、中間所得層の台頭や新型コロナウィルス感染症（以下、新型コロナ）の影響によるライフスタイルの変化などの構造的要因を捉えることで、株式投資でアジアの成長を享受することが期待されます。

また、今回の新型コロナの拡大による世界的な株式市場の下落後、移動制限や接触確認アプリの使用などにより感染の拡大が抑えられたアジアでは、その他の地域に先駆けて経済が回復しました。アジア株式の年初来リターンは、主に中国、台湾などに牽引されて、2020年はプラスとなっています（表①、10月末現在）。

グラフ①：世界におけるGDPの占める割合

表①：2020年のアジア各国・地域と主要先進国・地域の株価の騰落率（2020年10月末現在、網掛けはアジア各国・地域）

中国：企業の変革期＆テクノロジーの進化

中国は、新型コロナ後の落ち込みから最初に回復した国の1つです。

さらに、今回の新型コロナはいくつかの分野で長期的な成長をもたらす構造的な変化を加速させたと考えています。例えば、ヘルスケア・インフラ、予防的治療、ワクチン開発などのヘルスケア関連です。一部の中国の医薬品企業は、ワクチン開発と遺伝子治療の分野においてすでに高い専門性を有しており、研究開発の外部委託先として世界で競争力を持つようになってきました。

また、中国市場の特徴としてよく言われる“国有企業や製造業が多くを占める”という認識は時代遅れになっている可能性があります。

中国ではデジタル化が進んでおり、クラウドコンピューティング、ゲーム、フィンテック、ソフトウェア、ハードウェアテクノロジーなどの分野で先進的な企業が台頭してきています。実際、中国が5Gを強く推し進めてきたことにより、関連する市場が拡大し、投資機会が広がったと見ています。さらに、米中関係の変化も、国内におけるイノベーションを加速させる要因となったと見ています。

実際、中国では2025年までに1.4兆米ドル（約146兆円）^*1のテクノロジー投資が実施される可能性があり、米国を抜いて世界の主導権をとるべく、国内の民間テクノロジー関連企業の発展を後押しする政策が打ち出されています。

アジアは、中国だけではない

デジタル化の波は、他のアジアの国・地域にも来ています。すでに、東南アジアとインドには多くの有望なeコマースまたは決済関連のユニコーン企業^*2があります。将来これらの企業が上場することで、さらなる成長の可能性と幅広い投資機会を得ることができるようになると見られます。

また、韓国は世界で最初に５Gサービスを開始し、世界で最も早いネットワーク速度を持つことは知られており、引き続きテクノロジー分野で強みを発揮すると考えています。

このようにアジアは、世界の潮流であるテクノロジ―分野の発展と中間所得層の拡大により消費圏としての魅力が融合し、新しいサービス形態もとりいれた経済活動の活性化が期待される地域だと考えます。

* 1 2020年10月末現在の為替相場で円換算。 * 2 ユニコーン企業とは、企業としての評価額が10億米ドル以上で非上場のベンチャー企業。出所：IMF（2020年10月公表分）、ブルームバーグ　（グラフ①）欧州はIMFが定義する「European Union」、アジアはIMFが定義する「Emerging and Developing ASIA」、香港、韓国、マカオ、シンガポール、台湾の合計。2020年以降は予測値（2019年以前にも予測値が含まれることがあります）。（表①）使用した指数は次のとおり；「中国A株」：CSI 500指数、「米国」：S&P500指数、「日本」：TOPIX、「アジア」：MSCI AC アジア（除く日本）、その他はMSCIの各国・地域のインデックス。株価は、配当込み、現地通貨ベース。すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本サイトのデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

記事のタグ: 株式新興国株式成長 COVID-19 Asia Pacific

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