1月のリターン

2023年1月の騰落率は年1回決算型、毎月決算型ともにプラス3.3%でした（図①）。景気後退への懸念は根強く残っているものの、米国でインフレ率が低下し、中央銀行による利上げのペースが減速する可能性が出てきたことなどが背景と見られます。

月報4ページ「市場概況」の＜代表的な市場の月間騰落率＞では、記載している資産のすべてが上昇し、基準価額の押し上げに貢献したことが確認できます（図④）。

投資対象としての債券の復活

過去、長く続いてきた世界的な低金利環境によって、債券投資はその本来の役割を失いかけていました。最終的には、2022年に世界の中央銀行の金融政策が転換したことで、痛みは伴ったものの債券の利回りが再び高まっており、現時点では、久しぶりに投資対象としての魅力を取り戻したと言えます。

本来債券投資は、安定的にインカム（利金＝利息収入）を獲得できること、このインカムがクッションとなり債券の価格が下落した際にそのマイナス（キャピタル・ロス）の一部または全てを補う効果があること、また、株式とは異なった値動きをすることが多いので、株式と債券に分散投資を行うことで、より安定的な資産運用を行うことができる、といった役割が期待されます。2022年は株式と債券の値動きが類似したことから、分散効果が発揮されないという近年まれな1年でしたが、2023年は債券の投資妙味の復活と同時に、分散投資の復活も期待されています。

ベスト・インカムの運用チームも、引き続き「経済見通しは慎重な姿勢を維持」しています。「世界経済が深刻な景気後退を避けられる可能性は高まっている」とあるように、過度な懸念は不要と思われますが、慎重かつ安定的にインカムを追求するためには、利回りが復活した債券資産はより重要なピースとなりそうです（図③）。ベスト・インカムのような様々な資産に分散投資を行う運用においては、リスクを抑えて、分散されたポートフォリオ構築を行うために、より幅広い選択肢を持つことができるようになったと言えるでしょう。

利回りから見た投資機会は継続

2023年1月末のポートフォリオの利回りは5.7%と、過去平均と比べて高い水準を維持しています（図②）。5%以上の利回り水準でベスト・インカムへの投資を開始し、3年以上保有した場合の投資成果を過去のデータを使って検証したところ、100%の勝率でプラスのリターンとなりました¹。こうした環境でベスト・インカムのようなファンドを通じてインカム投資を始めることは、高水準のインカムが獲得できると同時に、価格下落時のクッションの役割を果たすことが期待されます。

景気の先行きはいまだはっきりとしませんが、ベスト・インカムの運用チームでは、市場の変動性が高い時こそ、中長期的にはより高いリターンが獲得できると信じて、世界中の魅力的なインカムをもたらすであろうと判断した資産に投資を行ってまいります。