今すぐチェック！足元の運用状況 2021年1月のポイント
1月のポイント
1月の騰落率は年1回決算型、毎月決算型ともに+0.6%となり、2021年は上昇して始まりました（図①）。
「当月のポイント」にあるように、投資環境としてはどちらかというと良好なものではありませんでした（図②）。「市場概況」で各市場の騰落率を見ても、全体としてはあまり芳しくない市場環境だったことがわかります（図③）。しかしながら、ベスト・インカムでは、15資産（現金等を除く）に分散投資していることで、結果としてはプラスのリターンを確保できたと言えます。
足元堅調に推移している高配当株式
さて、今回はベスト・インカムの主要な投資先である株式について見てみましょう。
まず押さえておきたいのは、ベスト・インカムで投資している「高配当株式」が足元堅調に推移しているということです。高配当株式は「バリュー株」の代表格で、2020年のようなグロース株主導の相場展開では、市場全体が上昇する中、相対的に苦戦する局面が続きました。
潮目が変わったのは2020年11月9日（米国時間）で、この日はファイザー社が開発した新型コロナウイルスのワクチンの有効性が広く報道された日でした。11月9日の報道以降、12月末までの値動きを見ると、コロナ後を見据えた投資家からの注目が高まり、高配当株式のパフォーマンスは8.2%と、S&P500の7.3%を上回る結果となりました1。
高配当株式にはいまだ出遅れ感も強く、裏を返せば、今後もコロナ後を見据えた資金流入などによる更なる上昇が期待できると考えています。
より高配当かつ配当成長率が高い銘柄に選別投資
2点目は、ベスト・インカムでは、ひとつひとつの銘柄を丹念に調べ、企業の成長性や配当の持続性を吟味して投資しているということです。たとえば、2021年2月9日、日本たばこ産業（JT）が上場以来初となる減配を発表したことで、株価が大きく下落しました。こういった減配銘柄への投資をいかに最小限に抑えるかが、銘柄選択を行う運用チームの腕の見せ所です。
実際に2015年から2019年までの5年間で、市場全体では193の企業が減配を行いましたが、ベスト・インカムで投資していた企業による減配はわずか5件のみに留まりました2。
現在、ベスト・インカムで投資している先進国の高配当株式の予想配当利回りは3.2%と、世界の株式市場平均の2.2%より約1％高く、5年間の予想配当成長率7.4%も市場平均の6.9%より高いポートフォリオとなっています3。
このように、より高配当かつ配当成長率が高い銘柄に選別投資し、減配銘柄を最小限に抑えることができれば、資産として魅力が高まっている高配当株式により、当ファンドへのリターンを上乗せできると考えています。
ベスト・インカムでは、より効率的にインカム4を獲得できる資産に機動的に資産配分を行うと同時に、J.P.モルガンの1,000名以上の運用のプロフェッショナルが年間5,000件以上の企業訪問5を繰り返しながら行うアクティブ運用によって、投資家の皆様の資産形成のお役に立ちたいと考えています。
1出所：ブルームバーグ、S&P500、J.P.モルガン・アセット・マネジメント（2020年12月末時点）。高配当株式の数値はMSCI ワールド指数（現地通貨建て）を使用。
2出所：ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメント （2020年11月末時点）。MSCIワールド指数の構成銘柄を世界の株式市場全体としています。
3出所：ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメント （2020年11月末時点）。J.P.モルガン・アセット・マネジメントが予測したものです。5年間の予想配当成長率は会計年度5年後の予測に基づき算出されたものです。
4 インカムは、債券の利息や株式の配当など一定期間毎に受け取れる収益を指します。
5 2020年12月末現在。
＜本記事で使用している指数について＞
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「JPMベスト・インカム（年1回決算型）／（毎月決算型）」を総称して「JPMベスト・インカム」または「ベスト・インカム」と言います。投資先ファンドとは「JPモルガン・インベストメント・ファンズ－グローバル・インカム・ファンド」の「Iクラス（円建て、円ヘッジ）」（「グローバルインカムファンド」と言います。）を指します。「ベスト・インカムの投資先ファンドの運用戦略」を「ベスト・インカムの運用戦略」と呼ぶ場合があります。ベスト・インカムは投資先ファンドを通じて実質的な運用を行います。上記の運用に関する説明は投資先ファンドにおけるものです。ただし、ファンドの騰落率に関しては、ベスト・インカムの騰落率のデータです。当ファンドの投資先ファンドのポートフォリオを「ベスト・インカムのポートフォリオ」と呼ぶ場合があります。本サイトに記載されている個別の銘柄・企業名については、あくまでも参考として述べたものであり、その銘柄又は企業の株式等の売買を推奨するものではありません。 当記事で言及している個別銘柄については、売買の推奨を目的として示したものではなく、組入れを保証するものではありません。当記事で掲載している数値は小数点第2位を四捨五入しています。当記事に記載された意見・見通しは表記時点での弊社および弊社グループ会社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではございません。また、当該意見・見通しは将来予告なしに変更されることがあります。